私たちが提供するものそれは、“次世代の情報サービス”
GREETINGごあいさつ
株式会社ＮＥＳＩは、1984年3月に設立されて以来、「総合情報システムサービスの提供を通して、原子力平和利用を初めとした広範な産業分野に貢献し、豊かで暮らしやすい社会の実現に寄与する」ことを企業理念として掲げ、お客様のニーズに応えられるよう技術の研鑽と人材育成・技術伝承に力を入れてまいりました。
当社は、原子力関連の法人や企業を主要なお客様として、「ソフト開発」、「ネットワークの設計・運用・保守」、「情報技術に係る技術支援や人材派遣」、「産業用ロボットの開発及び販売」、「構造解析、流体解析等の科学計算・数値解析」、「コンピュータ関連OA機器の販売」等々、幅広い分野に事業の展開を図ってまいりました。また、原子力関連以外の法人・企業等の新しいお客様に向け、積極的に事業を展開しております。
当社においては、長年培ってきた高度な技術と豊富な経験や実績から高い品質や信頼性、また、情報セキュリティに対する高い意識や感性が社員一人ひとりに培われ、品質保証規格「ISO9001」、情報セキュリティ規格「ISO27001」の認証登録として維持されています。これらは当社の強みであり、今後とも社会からの信頼性を確保し、常に最新情報を取り入れて、確かな技術とサービスに努め、皆様の事業展開に貢献してまいりたいと考えております。
今後の株式会社ＮＥＳＩに是非ご期待ください。
代表取締役社長中村 邦浩
概要OUTLINE
商号 |
株式会社ＮＥＳＩ （呼称：ネッシー） |
|---|---|
設立 |
昭和59年（1984）3月 |
所在地 |
本社：茨城県ひたちなか市東石川 3600-3 代表電話番号 TEL：029-219-7733 FAX：029-219-7734 各事務所・所在地 所在地・交通アクセスをご確認ください。 |
代表取締役社長 |
中村 邦浩 |
資本金 |
20百万円 |
従業員 |
367名（令和5年4月現在） |
顧問弁護士 |
武田 彩織 ［ インフィニティ法律事務所 ］ |
MAIN CLIENT主要取引先
- （国研）日本原子力研究開発機構
- （国研）量子科学技術研究開発機構
- 日本原燃株式会社
- 富士通株式会社
- 茨城県
- 福井県
- 福島県
- 茨城県下市町村
- 原子力規制庁
- （公財）核物質管理センター
- （公財）環境科学技術研究所
- （公財）高輝度光科学研究センター
- （公財）若狭湾エネルギー研究センター
- （公財）原子力バックエンド推進センター
- （一社）茨城県環境管理協会
※敬称略
沿革HISTORY
| 19843月（昭和59年） | 原子力システム株式会社 東京都港区（青山）に設立 資本金20百万円 |
|---|---|
| 19844月（昭和59年） | 大洗事務所 開設 |
| 19854月（昭和60年） | 東海事務所 開設 |
| 199010月（平成 2年） | 人形峠支所 開設 |
| 19913月（平成 3年） | 敦賀事務所 開設 |
| 19934月（平成 5年） | 東濃支所 開設 |
| 19935月（平成 5年） | 六ヶ所事務所 開設 |
| 19977月（平成 9年） | ソフトセンター 開設 |
| 19992月（平成11年） | 東京事務所 開設 |
| 20018月（平成13年） | ISO 9001（ＱＭＳ） 認証取得 |
| 20033月（平成15年） | 経済産業省SI登録認定 |
| 20035月（平成15年） | 株式会社ＮＥＳＩに商号変更 |
| 20064月（平成18年） | ソフトセンターを情報システムセンターに改名 |
| 20094月（平成21年） | つくば事務所 開設 |
| 201010月（平成22年） | ISO27001（ＩＳＭＳ） 認証取得 |
| 20124月（平成24年） | 営業企画本部と情報システムセンターを統合し事業推進本部を開設 |
| 20139月（平成25年） | 本店所在地を「茨城県ひたちなか市」に移転(東京事務所 閉鎖) |
| 20143月（平成26年） | つくば事務所 閉鎖 |
| 20154月（平成27年） | いわき事務所 開設 |
| 20197月（令和元年） | 東京サテライトオフィス（東京事務所設立準備室） 開設 |
| 20213月（令和3年） | 東京サテライトオフィス（東京事務所設立準備室） 閉鎖 |
| 20227月（令和4年） | 事務所名称変更 技術展開本部 東海支社（旧東海事業所） 技術展開本部 大洗支社（旧大洗事業所） 技術展開本部 敦賀支社（旧敦賀事業所） 技術展開本部 六ケ所支社（旧六ケ所事業所） 技術展開本部 いわき支社（旧いわき事業所） |
| 20232月（令和5年） | 本社・事業統括本部 移転（社屋完成） |